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英語を教えてくれた人たち -- このエントリーを含むはてなブックマーク

今日は思いがけず
日本にいたときに英語を習っていたOから国際電話がかかってきた。
彼はニューヨーク出身で、
私が留学一年目の冬にニューヨーク旅行に行った際
ちょうど帰省中だった彼にニューヨークを案内してもらったのだが、
それ以来4年半ぶりの会話である。
私が留学を決めたとき、
「半年も経てばネイティブレベルになるよ。」
と言っていた人なので、
まあ、私の英語のダメさ加減にはがっかりしただろう。

私は昔から英語が本当にだめで、
高校の授業はいつも落第点ぎりぎりだった
し、今でも、読み書きはまあまあできるようになったものの、
会話やリスニングは聴覚障害者レベルと言ってよい。
それでも何とかアメリカで生活できているのは、
当然ながら、何箇所かで英語を習ったおかげである。

日本で就職した頃は英語を口にするのも怖かったので、
まずは英会話学校のECCに入った。
英語に対する抵抗は取れたので良かったといえば良かったのだが、
2年近く通った割に英語力は大して向上しなかった。
その学校は、
生徒4人のグループレッスン
というのを主力商品にしていたのであるが、
はっきり言ってそこに問題があった。
典型的なグループは、
・50代で急に英語が必要になったおじさん、
・40代主婦、
・20代サラリーマン、
・17歳女子高生、それに
・フリーターっぽいアメリカ人の先生
という感じである。
ともかく、全員がアメリカ人だったとしても
会話が成り立つとは思えない組み合わせだった。

らちがあかないので、
英会話の家庭教師紹介をやっていた英会話学校に電話をかけた。
このビジネスは英会話教室に比べて儲からないらしく、
社員はあからさまに嫌そうな応対をしたが、
「大学院留学の準備のために英語を習いたい」
と伝えると、手のひらを返したように、
MBAをもっているというニューヨーカーを紹介してくれた。
それが今日電話をかけてきたOである。

それからは、
Oの家で毎週、私が書いたエッセイを添削してもらい、
会話をしたり、聞き取りや読解の練習をしたりした。
彼はビジネスの話が好きだったので、
そういう話で盛り上がった時には授業料をタダにしてくれた。
大学院に出願する際のエッセイなども全部見てくれた。
そうこうするうちに、少しだけ英語が話せるようになった。

めでたく留学して現地につくと、
語学学校がボランティアの会話パートナーを紹介してくれた。
毎週会って、会話したりレポートを見てもらったりするうちに、
また少し英語が分かるようになった。
就職活動の書類なども見てもらった。

何が言いたいのかというと、
留学する決心をした時から、
英会話を習うのにほとんどお金を払っていない
のである。
もちろん多少の授業料は発生したし、
英語の本やテープを買ったり授業を受けたりして、
20万くらいはかかっているかもしれないが、
はじめに英会話学校に払った金額を到底超えていない。
本当に必要としている人には、
手を差し伸べる人が現れる
ものなのかも知れない。

英語の勉強に限らないが、
何か大きな目標に向かっているときにはいろいろな人が応援してくれる、
というのは私が留学生活を送る上で一番感謝していることだ。


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テーマ : 英語
ジャンル : 学校・教育

統計学科同期の就職先の動向 -- このエントリーを含むはてなブックマーク


統計学科というのはいわゆるマイナーな学科で、
事務方もやる気がないので、
placement つまり 卒業生がどんな仕事に就いているのか、
学科のホームページを見てもあまり詳しく書いていない。

出口が見えなければ、志望する人も減ってしまうので、
私の同級生がどんな感じになっているか紹介してみたい。

まずPhDプログラムへの入学が20名くらい。
そのうち2~3割がドロップアウトする。
うち、いわゆるQualifying Examでキックアウトされる人も少数いるものの、
大半は授業が分からなくて自然にやめていく人たちだ。
なので、誰がいつ辞めたのか私はほとんど知らない。

残りのうち、
4、5、6年間で卒業する人が大体3分の1ずつ
就職先は年数に関わらず、
製薬会社が3-4割、
その他民間企業(金融,ソフトウェア等)に1-2割、
大学のポスドクに2-3割、
大学の助教に2-3割
という感じである。
ここ1-2年は、製薬以外の民間企業への就職は厳しくなっているので
製薬、ポスドク、助教が3分の1くらいずつである。外国人が多いので
母国に帰る人もいるが、全体の10-15%ではないかと思う。

どの仕事に就くのが難しい、というのは実はあまりない。
もちろん、Stanfordの助教になるのは一番難しい部類に入るだろうし、
民間ならヘッジファンドに就職するのも難しいだろうが、
あくまで個別の問題である。


テーマ : 留学・留学生
ジャンル : 学校・教育

米国アカデミックでの就職活動のまとめ -- このエントリーを含むはてなブックマーク

先日書いたが、
昨年末から今年前半に掛けて6カ国90件ほどの大学等の仕事に応募し、
4カ国8件のジョブマーケットインタビューを受けて、
運よく就職が決まった。

近年、日本の大学でアカデミックな仕事を得ることは、特に理系では
非常に難しくなってきている。そこで、日本人がアメリカの大学に応募
する際の参考になれば、との願いを込めて大学への応募のプロセスを
振り返ってみたい。


[1] 大学の仕事に応募する際の心得:

AMSのウェブサイトには、数学者達が書いた求職者向けの解説が
多く投稿されている。もちろん、数学以外の分野の人にとっては、
読み替えて読まなければいけない部分はあるが、多くの部分は
全ての分野にあてはまる普遍的な内容なので、参考になると思う。

特によく書かれていると思うのは、Rishel氏による
``The Academic Job Search in Mathematics''である。
応募書類の書き方から、面接の受け方、オファーの受け方まで
必要なことはほとんど全て書かれている。日本人のようなマイノリ
ティーは情報の面でも不利になるから、こうした情報を文書に
してまとめてあるのは非常にありがたい。



[2] 求人情報の探し方:

これはもう分野によって異なると言わざるをえない。
統計分野の場合には、
American Statiatical Association (ASA) JOB ウェブサイト
Institute of Mathematical Statistics (IMS) の求人サイト
Dept. of Statistcs, University of Florida の求人サイト
University of Washington の求人サイト
AMSTATNEWS(雑誌)の求人欄
などがある。
ASAは、アカデミック・企業の両方の求人が充実、IMSは主に
アカデミックの求人である。フロリダ大の情報サイトは、
ASAに近い感じで、件数は少ないものの過去の求人の一覧性
に優れる。

数学全体の場合には、
EIMS
Mathjobs.org (http://www.mathjobs.org/jobs)
などがある。

これらは、米国向けのサイトだが、アメリカ向けに求人を
掛けたい諸外国の大学を載せることも多い。しかし、基本的には
他国の詳しい情報は、各国独自のサイトを調べる必要がある。
私はそこまでは手が回らなかった。

[3] 選考過程:

(1) 応募:

翌年秋からの仕事の場合、通常10月~12月頃が出願の締め切り
になっている。カバーレター、履歴書(CV)、リサーチ・ステートメント、
ティーチング・ステートメント、teaching evaluation、主要論文、
推薦状(3-4通)を提出する。

オンラインで応募するもの、電子メールのもの、郵送のものの3通りが
あり、その組み合わせもあるので場合わけを要する。

カバーレター以外は、基本的に同じものを全ての大学に応募すればよいが、
大学によってはページ数の制限や細かい制約がある場合もある。

どうも日本と違う点は、それぞれ求職者が非常に多くの大学に応募する
ことだ。「行きたい大学」に応募するのではなく、「自分の条件に合う
大学」に全て応募するというイメージだ。

私の条件は、リサーチ大学の統計ポジションであり研究内容を自分で
選べる(特定の共同研究の義務がない)、ということだった。

(2) 書類選考:

有名大学のtenure-trackの統計ポジションには、50-100件、
数学のポジションには500-1000件くらいの応募があるらしい
(ちなみに、大抵の場合、採用は1人か2人である)。
大学の選考委員は、まずそれを書類選考で10名程度に絞る。

ちなみに、あまりにも強力な候補者が下位の大学に応募した場合、
「来そうにないから」という理由で落とされることがある。

(3) 電話インタビュー

選考委員が、電話で応募者を10-30分程度インタビューする。
選考委員は一人の場合もあるし、複数の場合もある。
通常、インタビューの時間は、事前に電話かe-mailで連絡がある。
志望動機がきちんとしたものかどうかや、志願者の英語力などを
チェックする。このステップを省く大学も多いようだ(特に数学科)。
1名の募集の場合は、この電話インタビューを通して、
通常キャンパスに呼ぶ2-7人程度の候補者を決める。

電話インタビューの段階では、1年間に何コース教える必要があるか
とか、テニュア(終身ポスト)を得るためのやリサーチの要件などを
聞くことができる。

ここではあくまでも、自分が応募するポジションに合っていることを
説明する必要がある。ティーチングカレッジのインタビューで
研究のことをあまり細かく話すと、往々にして落とされることが多い。


(4) キャンパス訪問(フライアウト)

多くの場合2泊3日程度の日程でキャンパスを訪問する。選考委員
の教授が、空港まで迎えに来ることが多い。
キャンパスに着くと、10人程度の教授と約30分ずつ面接をし、
30-60分程度のプレゼンテーションを行う。
また、学部長や学長との面談も組まれる。ランチは学科の教授陣と
一緒にとり、ディナーは選考委員長や学科長と共にする。また空き時間
には選考委員が、キャンパスや町を案内してくれることが多い。

自由時間は、朝、学科に着くまでと、ディナーが終わってホテルに
帰った後の午後8~9時以降だけなので、非常にハードな日程である。

なお、交通費、ホテル代、食事代などは、全て学科が負担する。

キャンパス訪問の段階で、学科長などに年俸などの条件面について
聞くとおおよその額を教えてくれる。また、大抵、他に選考中の大学が
あるかどうかを聞かれる。これは正直に答えるべきだが、「うちに来る
気はどのくらいあるか?」と聞かれたときは、ともかくポジティブな
答えを返して置けばよい。いずれにしても、契約書にサインするまで
は行く義務は生じないので、断る理由はあとから考えればよい。

逆に、選考プロセスについてこちらから質問することもできるが、
ほとんど当てにならないと考えた方が良い。それでも、何も情報が
ないよりはいいので、いろいろと探りを入れてみると良い。

(5) オファー

まずは、非公式な内定の知らせが来て、まだ興味があるかどうかを
尋ねられる。その後、興味があると答えれば、学部長や学長の承認を
受けて、オファーレターが来る。その後、1週間程度の間に、オファー
レターにサインをして送り返すと正式に契約終了となる。

(6) オファーのプロセス

ともかく、このプロセスは信じられないくらい長く、レターが届く
までに2週間かかることもある。一つのオファーを出すのに2週間、
猶予期間が1週間あるとすると、一人のつき3週間かかることになる。

学科が5人面接して1番と2番の候補者が辞退した場合、3番目の
人にオファーが来るのは、面接終了の6週間後である。2番目の人が
引き延ばしを図った場合、もっと長くなることも考えられる。

そんなわけで、例えばキャンパス訪問のときに、「オファーは3月
上旬頃」と言われたとしても、それは「2月中には来ませんよ」と
いうことを言っているに過ぎない。

私の場合は、なかなかオファーがもらえず8件ものフライアウトに
行った挙げ句、3月末から4月初めにかけて1週間のうちに4件の
オファーが立て続けに来た。

これはどういうことか?よく考えれば、なんてことはない。初めに
もっとも優秀な候補者層がたくさんのオファーを取って行き先を決め、
その後、次に優秀な層がオファーをもらって決める、自分に対する評価
がほぼ一定であるとすれば、どの大学からもほぼ同時にオファーが来る
ということなのだ。


[4] むすびに代えて

出願から就職先決定まで全部含めると
6ヶ月もの期間を就職活動に費やしたことになる。
かなりの気力、体力を使ったし、大変であったのは間違いないが、
一方で日本での就職活動に比べると非常に合理的であるとも感じた。
アメリカの大学産業の巨大さのおかげで、
分野を絞っても大量に応募することができるし、
応募一件あたりの手間は非常に小さい。
アメリカでもコネで決まるポジションはあるが、
その比率は日本より低い印象があるし、
応募のコストが小さいのであまり気にならない。
オファーがもらえるかどうかは最後まで分からなかったが、
大量に出しただけにこれで駄目だったら他の道を考えようと思えた。
日本だったら、何年もかけて仕事を探すというのは当たり前に
あることだ。

うまく行かなくても、すぐに見切りをつけることが出来る。
そして、別の分野で何度でも挑戦できる。
それがアメリカの良いところなのだろうと思う。


テーマ : 研究者の生活
ジャンル : 学問・文化・芸術

マイノリティ・イン・モデル・マイノリティー -- このエントリーを含むはてなブックマーク


アメリカという国は、くじ引きで永住権をあげちゃったりする、多様性を重視する国である。

もちろん、多様性は他にもいろんなところに現れていて、マイノリティーは何かにつけ優遇
される。しかし、アメリカではマイノリティーとい言葉には二つ意味があって問題は単純では
ない。一つは、もちろん単に人数が少ないという意味であり、もう一つは、比率として社会
的に成功していないという意味である。そしていずれも、人種と性別を元にマイノリティー
かどうかが判断される。こうした多様性の考え方は、恐らくアメリカに独特なもので、
究極的には既得権者である白人のアメリカ人が、各方面からの不満を抑えつつ、
国のコントロールを失わないようにするために作ったものである。

したがって、アメリカに多数住んでいる黒人やヒスパニックはマイノリティーとして優遇を
受け、そんなに数の多くないアジア人は比率として優秀な人が多いことを理由に逆差別を受
ける。これは、model minorityと呼ばれている。
例えば、大学入試の合格基準点などは、人種ごとに信じられないくらいの違いがある。
満点が1600点のSATを例にとれば、黒人やヒスパニックに200点とか300点もの上乗せがある
ケースも珍しくないのだ。

アメリカに住むアジア人にとっては不公平極まりない制度だが、在米アジア人の増加に伴い、
いわゆるマイノリティーの中での細かい人種構成も意識されるようになってきた。アメリカで
仕事に応募する時には、任意で人種や性別に対するアンケートがあるが、個人的な体験では
アジア人の多いカリフォルニアなどではアジア人を出身国別に調査しているケースが多い。

日本人のアメリカにおけるプレゼンスは、いわゆる国際優良日本企業の派遣者を除けば極めて
低い。そのため、日本人は、モデル・マイノリティーの中のマイノリティーとして優遇を
受けるチャンスが増えている。現に、中国・韓国系人の間では、日本人が大学入試等で相対
的に優遇されていることに対する不満が出ているようだ。

アメリカは何でもダイナミックな国で、人種問題も白人対黒人という単純で静的なものでは
ない。これからアメリカに来る日本人の方は、こうした点にも注目すると面白いかも知れない。

この概念、まだ名前がついていないようなので仮に
M3(Minority in Model Minority)
と名づけておこう(笑)。


テーマ : 政治・経済・時事問題
ジャンル : 政治・経済

マーライオンはがっかりスポットか? -- このエントリーを含むはてなブックマーク

今年の2月に、就職面接を受けにシンガポールに行った。
残念ながら採用はしてもらえなかったが、たいへん興味深い国だった。

基本的に僕は観光旅行が嫌いなので、新婚旅行で行ったセブ島を除けば、
いまのところ自ら進んで新しい国に行ったことはない。
行くのはもっぱら国内のリゾート地だけである。

一方で、仕事なり試験なりで仕方なく遠くに行くのは好きだ。
特に就職活動となると、現地の生活情報を真剣に集めることになるし、
現地で働いている人たちとほとんど一日中話をすることになる。
はっきりいって、観光旅行の十倍は面白いのではないかと思う。

初めて見たシンガポールは、僕にとって未来国家のような凄い国だった。
国は戦略的に投資を行い、多くの先進国の経済水準を
抜き去った今もなお、高成長を続けている。
人口過密国家でありながら、
政府が国民に安価な住宅を提供しているし、
先進的な道路課金システムと道路税制のおかげで渋滞もほとんどない。
中央政府と地方政府が同一なので、
日米のような財政政策や公共投資のねじれも生じない。
外国人の流入によって少子化対策のコストなしに経済は活性化し、
人口の25%を占めるマイノリティー(主にインド系・マレー系)は
自由な雰囲気と英語の公用語化に一役買っている。
年金は完全な積み立て方式で、政府の裁量は最小限に抑えられている。
受験戦争は確かに激しいものの、教育水準は非常に高い。

そんな未来的に映る国が、民主主義によってではなく
リー・クアンユー率いる一党独裁によって生まれた
というのは非常に興味深い事実だ。
そして国のど真ん中に鎮座する風変わりなマーライオンを見たとき、
このシンボルも一党独裁の下だからこそできたものなのだと納得した。
(マーライオンは1972年にリー・クア・ユーの承認で建設された)。

そんなわけで、マーライオンは僕にとっては全然がっかりスポットではなかった。

帰りに空港で、娘にマーライオンのぬいぐるみを買った。


テーマ : 海外旅行
ジャンル : 旅行

友達が失業したわけだが。 -- このエントリーを含むはてなブックマーク

友達が、職場の人間関係が気に入らなかったらしく仕事を辞めてしまった。
こんな雇用環境が最悪の時に辞めなくてもいいと思うのだが、まあ、それは
いろいろ事情があるだろうから、まあいい。

ちょっと調べたところ、アメリカでは失業手当は解雇された場合にしか出ない
ようである(たぶん)。フードスタンプという低所得者向けの食券はもらえる
はずなのだが、彼には変なプライドがあるらしく、もらいたくないらしい。
そんなわけで、どうもお金に相当困っている風で、家具を売りたいからポスター
を作ってくれと頼んで来たりして、ちょっとメンドクサイ。。。
しかも、いくらなんでも売れないんじゃないかという価格である。

まあ、一歩譲ってそれも許すとしても、
暇だからって、メールでなぞなぞとか送って来ないで欲しい。
はっきり言って迷惑である。

7 = 5
5 = 4
12 = 55
6 = ?

という奴で、ローマ数字に直す、というのがヒントらしいが、知らん!
でも、分かった人は答え教えて下さい(笑)。


テーマ : アメリカ生活
ジャンル : 海外情報

就職先ケテーイ -- このエントリーを含むはてなブックマーク

一ヶ月ほど前に、就職が決まった。

9月からの勤務先は、いまの大学と同じく中西部にある州立大学の数学科の助教。
ほぼ人物を特定可能になるので書くかどうか悩んだが、
そもそも別に匿名にする必要もないわけで、まあよしとしよう。

勤務先の大学は大きな都市にあるので、便利になる面もあるし、
治安や通勤などの点では不便になる面もある。
冬の気候は、わずかに穏やかになるが晴天日数は少なくなる。
まあ、どこに住んでも一長一短なので、あまり文句は言えない。
気候も利便性も治安も文句なしの場所だったら、
今度は家賃や不動産価格が高すぎて困る。

大学のレベルは、まあ留学先の大学に比べればだいぶ落ちるが、
例えばハーバードの卒業生がみんなハーバードの教授になったら
大変な訳で、まあ、こんなところだろうと思う。

というわけで、一見何の問題もなくめでたしめでたしなのだが…、
秋になる前に博論仕上げないと orz


テーマ : 研究者の生活
ジャンル : 学問・文化・芸術

車を買った。 -- このエントリーを含むはてなブックマーク

ようやく就職も決まり夏に引っ越すことになったのだが、
通勤には車が必須のようなので、少し気が早いが中古の
フォレスターを個人売買で買った。

アメリカの中古車の価格は概して高いが、
KBBが参考価格を公表しているので、
見積もりはあまり難しくない。
もっとも中古車の値段は近年大幅に下がっており、
未だに基準価格の変更は値下げのペース追いついていない。

日本車の中古価格は大雑把に言うと、
寿命を15年と考えて、
残存年数×1年当りの減価償却費
という感じである。減価償却費は、
1万ドル台後半の車なら1000ドル前後
2万ドル台前半の車なら1200~1500ドル
2万ドル台後半の車なら1500ドル強
くらいである。
価格は走行距離にも依存するが、1年=1万マイルを標準として
おおよそ1万マイル=500ドルという感じである。

ちなみに、車種にもよるがアメリカ製やドイツ製の古い車は
壊れやすいので価格は非常に安い。例えば5年落ち以上の
キャデラックの中古は、CR-Vとほぼ同じ
くらいの価格である。

それでも自分は、こちらで乗るのは日本車と決めている。
日本ではイタ車やフラ車に乗ってる日本人が多くて、
まあ、事実、私自身もそうだったわけだが、
いざ、車が生活に必須なアメリカで生活するとなると、
日本人は結局、日本車を信頼しているらしい。

確かに日本にいたとき、
ボルボは左折中にエンジンが止まったことがあるし、
毎年のように平坦な道でパンクしていた。
プジョーは2~3分ギアをPに入れてアイドリングすると
ギアが入らなくなったし、ブレーキを踏むたびに油が
切れた自転車みたいな音が収まらなかった。

次に日本で車を買う時は日本車にしようと思う。


テーマ : アメリカ生活
ジャンル : 海外情報

日本の年金問題を100人の村に例えてみた -- このエントリーを含むはてなブックマーク

年金被保険者を100人の村に例えると…

55人はサラリーマンや公務員です。強制的に年金を支払わされています。
13人は自営業者などで、自ら年金を納めています。

8人は自営業者などですが、年金を納めていません。
別の8人は、貧乏や学生のため、年金を全額免除されています。
1人は、微妙な経済状態のため、一部だけ年金を免除されています。
15人はサラリーマンの奥さんやヒモなどです。政府が選挙対策で年金を免除しています。

まとめると、現役世代100人のうち68人しか年金を納めていません

いま、日本には大人2人につき1.3人しか子供がいません。
標準的な人が40年働いて年金を納め、20年年金を受け取ると、
将来は、働いている1.3人につき老人1人を支えることになります。
100人のうち68人しか年金を納めないままなら
0.9人で1人を支えることになります。

ちなみに国民年金の保険料は将来、月に1万7千円くらいになるそうです。
0.9人で1人を支えるとすると、受け取る額は月1万5千円になります。
月1万5千円では、みんなホームレスになるしかなくなるので、
政府は6万6千円くらいはあげようと思っています。
毎月5万1千円は、政府が税金で埋めようと思っています。

全額税方式にしなくても、既にほとんど税金でやっているのと同じです。
違いは正直者が損をしなくて済むかどうかだけです。

資料:社会保険庁から筆者作成


テーマ : 政治・経済・時事問題
ジャンル : 政治・経済

プロフィール

Willy

Author:Willy
日本の某大数学科で修士課程修了。金融機関勤務を経て、米国の統計学科博士課程にてPhD取得。現在、米国の某州立大准教授。

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お勧めの本
1.ルベーグ積分30講
―― 統計学を学ぶために。
   小説のように読める本。
   学部向け。


2.Matematical Statistics and Data Analysis
―― WS大指定教科書。
   応用も充実。学部上級。

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